地域と連携し、確実に支持医療を届ける仕組みを－がんサポーティブケア学会渡邊会長インタビュー

2024年05月10日掲載

医師・歯科医師限定

腫瘍（オンコロジー）＞その他

帝京大学医学部内科学講座腫瘍内科教授

渡邊清高先生

第9回日本がんサポーティブケア学会（JASCC）学術集会が2024年5月18～19日、埼玉会館（さいたま市浦和区）で開催される。全ての患者に確実に支持医療を届けるためには、既存のがん診療連携拠点病院を主体とした医療提供体制を基盤として、さらに一歩外に踏み出していく必要がある。第4期がん対策推進基本計画のもと、2024年度から都道府県ごとのがん対策推進計画が策定され動き始めたタイミングで、行政のがん対策担当者とも議論を深めたい――。会長を務める渡邊清高・帝京大学医学部内科学講座腫瘍内科教授に、学術集会に向けた思いを聞いた。

抗がん薬で吐くはもう昔の話に

かつて、がんの治療は「つらい」「我慢しなければいけない」「副作用が起こるのは仕方がない」などの文脈で語られることが多くあった。しかし、近年では劇的なスピードで新しいがん治療薬の開発が進んでいるのと同様にあるいはそれ以上に、治療に伴う副作用対策などの支持医療も目覚ましく進歩している。

たとえば、以前のメディアやドラマなどの印象をもとに、今でも「壮絶ながんの闘病」として治療による副作用で吐いている患者がイメージされることが多いが、今では制吐薬の進歩により、催吐性リスクの高い治療を行う場合には吐き気が起こる前にあらかじめ複数の制吐薬を使用するため、嘔吐する患者はほとんどいなくなってきている。

サポーティブケアやサバイバーシップケアという考え方が浸透して、がんの治療は大きく変化した。学術集会では、かつての常識を覆すような驚きを感じてもらえるのではないかと思っている。

QOLも予後も改善する支持医療

がんの支持医療（サポーティブケア、Supportive Care）とは、がんに関連した症状やがん治療に伴って起こる副作用を適切に予防・ケアすることを指す。がんに伴う心と体のつらさを和らげる緩和ケア（パリアティブケア、Palliative Care）の意味合いを含むが、支持医療では、がん治療に伴う有害事象の予防や対応を行うなど、積極的にがん治療の強度を上げて治療効果を高めるための医療という面も重視される。

支持医療をしっかり行うことには2つのメリットがある。1つは、治療に伴う副作用や後遺症などのつらさを和らげて、患者のQOL（生活の質）を改善・維持するといういわば“守り”の側面である。もう1つは、がん治療の効果を高めることで、患者の予後を改善したりがんの治癒につなげたりといった “攻め”の側面だ。たとえば、これまで副作用による吐き気や骨髄抑制によって、抗がん薬の量を減らしたり投与間隔を延ばしたりしなければならなかった方が、制吐薬やG-CSF（顆粒球コロニー形成刺激因子）製剤を適切に使うことで標準治療と同じ抗がん薬の用量・用法で治療できるようになれば治療効果が高まる。これは手術や放射線治療においても同様だ。

最近の支持医療のトピックでよく話題にあがるのは、妊孕性の温存、アピアランスケア、そして就労支援だ。これらの取り組みは、副作用を軽減し治療強度を保つ目的で実施する支持医療とは一見位置づけが異なるように思えるかもしれないが、がん患者・経験者（サバイバー）のQOLを支え、向上するというゴールに向けて、多様な専門性を持つ医療者がチームで取り組んでいくことについては、共通しているとも言える。

第4期計画に「支持療法の推進」明記

日本のがん対策では、2006年に成立したがん対策基本法に基づき、国が基本的な方向性として「がん対策推進基本計画」を定めている。これをもとに各地域の実情に応じて、都道府県がそれぞれのがん対策推進計画を作成してがん対策が実施されている。国の基本計画は5～6年ごとに見直されており、2023年3月に定められた第4期計画が最新。これを受けて1年かけて都道府県の計画が作成され、2024年4月から第4期計画に基づいたがん対策が開始されたところだ。

国の第4期計画では、がん医療分野の分野別目標に「支持療法の推進」が明記された。がん診療連携拠点病院を基盤とするがん医療提供体制の中で、根拠に基づいた質の高い支持療法を普及していくための取り組みが求められる。これまでのがん医療提供体制の議論では、年間の新規患者数、手術や放射線治療の件数、専門医など認定資格を持つ医療者の人数を報告するなど、拠点病院における医療の提供体制や実績が注目されてきた。一方、がんの支持医療においては「地域で患者が安心して過ごせる」こともアウトカムに含まれているといえるため、拠点病院内のがん診療の活動に加えて、拠点病院以外でのがん医療やケアの体制についても考えていく必要があり、地域の患者のニーズに耳を傾け、近隣の医療機関やネットワークへのアウトリーチをしていく必要がある。もともと拠点病院は、整備指針において、その病院を受診しているか否かにかかわらず、その地域に住む人が安心して質の高いがん医療にスムーズにアクセスできる体制を確保する役割を求められている。現状では都道府県ごと、2次医療圏ごと、あるいは拠点病院ごとに、実施されている支持医療について、クオリティ・インディケーターなどで評価されているものを除き、現状把握がなされているものは一部にとどまる。そのため、まずは現状を把握していくことも大きな推進力になるのではないかと考えている。

まさにこれからプロセスが実行されていくこのタイミングで、しっかりと確実に患者に支持医療を届けていくために、今回の学術集会で議論ができるとよいと思っている。

確実に支持医療を届ける策を議論

学術集会では研究の進歩や最新のガイドラインといった新たなエビデンスの紹介として、新たな支持医療に関する研究報告やエビデンスの創出に関する発表が予定されている。それに加えて、エビデンスをどう普及させていくか、エビデンス・プラクティスギャップをどのように埋めていくかという議論ができればと考えている。がん医療やケアに関わる現場にいる医療従事者が患者・当事者のニーズに基づいて、質の高い支持医療を確実に届けていくことが重要だ。このような思いを込めて、今回の学術集会のテーマは「私たちの　夢をかなえる　がん支持医療（Cancer Supportive Care Makes Our Dreams Come True）」とした。

「地域に根ざすがん支持医療の実現を行政とともに考える」というプログラムでは、国、都道府県でがん対策に携わる行政の方にも参加していただき、国の取り組み、都道府県の先駆的な事例やそれぞれの地域での課題を共有し、モデルとなるような事例や解決策をもとに議論できるとよいと考えている。ある地域でうまくいった事例を「〇〇モデル」として提示しても、別の地域ではその地域と同じ役割の人や該当する職種がいないことがあり、その場合には行き詰まってしまうので、やはり地域ごとに、目指すべき方向性を共有しながら、役割分担や連携体制を最適化する議論をしていく必要があるのだと思う。ゴールの明示化は必要だが、運用にあたっての基準は、地域や施設の状況に応じてある程度柔軟性を持たせておかないと、うまくいかないこともある。そういった意味でも、これからの支持医療の普及に向けて、今回の学術集会をきっかけに、サポーティブケアに関わるさまざまなテーマにおいて、具体例やモデル事例を議論できることを楽しみにしている。

会員登録をすると、
記事全文が読めるページに遷移できます。

会員登録して全文を読むログインして全文を読む

医師について

帝京大学医学部内科学講座腫瘍内科教授

渡邊清高先生

1996年東京大学医学部医学科卒業、2003年東京大学大学院医学系研究科（内科学）修了、東京大学医学部附属病院消化器内科、国立がん研究センターがん対策情報センター、中央病院総合内科などを経て、2014年帝京大学医学部内科学講座准教授、2024年より同教授。

がんの診療、臨床研究とともに、研修教育に携わる。がん対策の取り組みの一環として医療に関する信頼できる情報の発信と、現場と地域のニーズに応じた普及の取り組みを実践している。第9回日本がんサポーティブケア学会学術集会（#JASCC24）会長。

地域と連携し、確実に支持医療を届ける仕組みを－がんサポーティブケア学会 渡邊会長インタビュー